ROI(投資収益率)とはどういう意味?計算式や考え方、ROASとの違いをわかりやすく解説

ROI

Sprocket編集部

ROIはマーケティング施策の評価に使われる重要な指標です。この記事ではROIの意味や計算式、注意点、最大化のポイントに加えて、ROASなどほかの指標との違いについても整理して解説します。

ROI(投資収益率)とは?

ROIは「Return on Investment」の頭文字を取った略称で「アール・オー・アイ」と読みます。日本語では「投資収益率」または「投資利益率」と訳されます。

ROIは「かけた費用に対してどれだけの効果があったのか」という費用対効果を表し、マーケティング施策を実施する際に欠かせない重要指標です。

ROIとROASの違い

ROIとよく似た言葉に「ROAS」があります。ROASは「Return On Advertising Spend」の頭文字を取ったもので、主に広告費の費用対効果を表すときに使われます。

ROIとROASの計算式は似ていますが、対象とする数値が微妙に異なります。一般的にROIは「利益」で計算するのに対して、ROASは「広告経由の売り上げ」で計算します。どちらも数字が大きいほど成功していることを表すのは同じですが、判断する基準が異なってくるので注意が必要です。

ROASについては、以下の記事で詳しく解説しています。

ROIの計算式はとてもシンプル

それでは、ROIの計算方法について見ていきましょう。ROIの計算式はとてもシンプルです。

ROIの計算式

ROI = 利益 ÷ 投資にかかった費用 × 100(%)

「得られた利益を、投資した費用で割る」のが基本です。例えば1万円の投資をして1,000円の利益が得られた場合は「1,000円 ÷ 1万円=10%」となり、ROIは10%と求められます。

ROIの計算例

実際にROIを計算してみましょう。ここではA社の事業のROIを求めてみます。A社の売り上げや投資額は次のとおりです。

売上金額:900万円

原価:150万円

投資額:200万円

原価と投資額の合計が350万円で900万円の売り上げがあるので、大きく利益をあげていることがわかります。ROIを計算するには、まず利益額を計算します。

利益額:900万円 - 150万 - 200万= 550万

売り上げから原価と投資額を引くことで、550万円の利益が出ていることがわかりました。ここでROIの式に当てはめて、利益額を投資額で割ります。

ROIの計算例

550万円 ÷ 200万円 × 100 = 275%

これで、A社の投資に対するROIは275%と導けました。「投資した金額の2.75倍の利益があった」ということですので、施策は成功だと判断できるわけです。

ROIにおける黒字の基準は「0%以上かどうか」

ROIは「利益」を計算するので、0%を超えていえれば10%でも黒字であることを表します。赤字の場合は利益額がマイナスの数字になるので、ROIの計算結果もマイナスとなります。

先ほどご紹介したROASは「売り上げ」で計算するので、投資した金額以上の売り上げがなければ赤字となり、100%を超えているかどうかが基準となります。ここは混同しやすいポイントですので、何の数字を計算しているのかをよく確認しましょう。

費用と効果の考え方

ROIの計算式は非常にシンプルですが、そのぶん「何を費用とするか」「何を効果とするか」の定義が重要です。例えば、複数のツールの費用対効果を比較するときは、効果と費用は同じものにそろえなければ正しく比較ができません。

費用と効果はただ決めるだけではなく、社内やチーム内で認識を共有しておくことも大切です。具体的な考え方は、費用対効果の記事でご紹介しています。

ROIやROASなど費用対効果の計算式や考え方をまとめたマーケター向けの資料もご用意していますので、ぜひダウンロードしてご活用ください。

デジタルマーケターのための 一生使える費用対効果の基礎知識

ROIを計算するメリット

ROIの計算方法がわかったところで、マーケティング施策でROIを計算するメリットを2つご紹介します。

規模が異なる投資の効率を比較検討できる

ROIを計算するメリットは「規模が違う投資効率を比較検討できるようになること」です。ROIは、1回数値を計算して終わりではありません。その数値を活用していろいろな投資についての分析や比較をできるようになることがメリットです。

規模が小さい投資は、当然得られる利益も少なくなります。金額のみで見ていると目にとまらなくても、ROIを計算すると実は非常に優秀で、投資額を増やしたら大きな利益を見込める取り組みがあるかもしれません。ROIを算出することで、投資の取捨選択や優先順位付けができるようになります。

投資に対する成否を数値で判断できる

もうひとつのメリットは、「取り組みや施策の成果を数値化できること」です。担当者が「良かった」と感じていても、第三者から見るとその良さはわかりません。社内で報告するときや予算について協議するときも、客観的な数値があることで投資の価値が正しく伝わります。

ROIのデメリット・注意点

ROIにはメリットだけでなく、デメリットや注意点もあります。こちらも2つご紹介します。

数値化できない成果は計算できない

1つめのデメリットは「ROIで計算できるのは数値化できるもののみ」という点です。利益額や売上金額は数値ですので問題ありませんが、ブランディングや認知向上、利便性向上といった数値化できない成果を測ることはできません。

ある施策の結果、利益以外にも「認知度が上がった」「好感度が上がった」という大きな成果があっても、ROIにそれらの成果は表れません。「ROIで計算できるのは数値のみ」である点は覚えておきましょう。

長期的な取り組みの評価には向かない

ROIはシンプルに投資と利益の割合を計算する指標ですので、長期的に成長が見込める施策の評価には向きません

例えば新規事業は、最初は投資額に比べて大きな利益は見込めないでしょう。そこでROIを計算すると「投資効率が低い」というあたりまえの結果となり、将来見込める利益の過小評価にもつながりかねません。「この施策は、今のROIだけで判断するべきではない」という考え方も必要です。

ROIの目安・平均はどれくらい?

ROIを計算したら「その数値をどう捉えればいいのか」と悩む人も多いでしょう。施策の種類によって効率や規模も異なるので、決まった基準値はありません。しかし、基本となる考え方は次の2つです。

ROIがマイナスの場合は、赤字になっているということです。少なくとも0%以上であれば利益を出しているということなので、まずは0%を超えているかどうかが大前提となります。

少し大きな事業運営という視点では、M&Aをするときに事業のROIを評価する際は10~20%が基準といわれています。事業運営には大きな投資がつきものですので、極端に高いROIが出ないことはよくあります。

ROIやROASの基準値についての考え方は、以下の記事でもご紹介しています。

ROIを改善・最大化する方法

それでは、ROIを最大化するためにはどのような方法があるのでしょうか? 基本的な考え方は「投資を小さくするか、利益を大きくするか」という2つです。

方法1:投資にかかる費用を小さくする

投資にかかる費用を小さくすれば、分母の数字が小さくなりますのでROIを高められます。費用を小さくするということは、コストを減らすということです。使われている費用の見直しを行い、費用の中で偏った部分や無駄な部分を見つけます。その費用を改善することで投資にかかる費用を小さくできます。

しかし単純にコストを減らしても、利益が比例して減ってしまってはROIの改善は見込めません。利益を維持しながら費用を減らす努力をすることで、はじめてROIの改善を見込めます。

方法2:利益を大きくする

利益を大きくする方法でも、ROIを高められます。利益を大きくするには「売り上げを伸ばす」と「原価を減らす」という2つのアプローチがあります。

大きな費用をかけずに売り上げを伸ばすためには、既存顧客へのリピート購入を促すといったLTV向上がカギになります。新規顧客の獲得には一定のコストが必要ですので、ROIを高めるためには別のアプローチが必要になります。

ROI、ROAS、CAC、CPAの違いも押さえておく

費用対効果を測る指標には、ご紹介したROIやROAS以外にもCAC(顧客獲得コスト)やCPA(顧客獲得単価)といったものがあります。いずれも「効果を費用で割る」という基本的な考え方は同じですが、それぞれ使われるシーンや計算に用いる数値が異なります。

指標費用効果損益分岐点対象
ROI 投資費用 利益 0% 施策やツールなど
ROAS 広告費 広告経由の売り上げ 100% 広告など
CAC 新規顧客獲得にかかわる費用全般(間接費も含む) 新規顧客獲得数 事業やサービスなど
CPA 広告費 コンバージョン数 広告など

これらの指標を整理したい方は、それぞれの違いをまとめている記事も参照してください。

ROIは企業のマーケティングにおける重要指標

マーケティングで使われる用語や指標は、似たものが多くて意味がわかりづらいことも多いでしょう。なかでもROIは、さまざまなシーンで広く使われる指標です。ビジネスにおいて、いくら投資していくら利益をあげたかという費用対効果の考え方は大切です。まずは身近な用語から、実際に手を動かして計算して身につけていきましょう。

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