SNSマーケティングとは?SNS別の具体的な手法のポイントや成功事例を解説

SNSマーケティング

Sprocket編集部

SNSマーケティングとは?SNS別の具体的な手法のポイントや成功事例を解説

SNSマーケティングとは、SNSを活用したマーケティング手法で、シェアによる2次拡散や顧客とのコミュニケーションによる関係性構築が特徴です。SNSマーケティングの概要やSNS別の具体的な手法のポイント、成功事例を解説します。

SNSマーケティングとは

SNSマーケティングとは、SNSを利用して行うマーケティング活動のことです。SNSを通じて企業の認知を高めファンを増やすことで、売上やロイヤリティを向上させることを主な目標とします。SNSマーケティングには以下の5つの手法があり、目的や予算などによって使い分けることが重要です。

SNSの利用率は年々伸びており、総務省の『令和3年通信利用動向調査』によると、SNSを利用している個人の割合は全体の78.7%に達しています。年齢別に見ると13〜29歳の年齢層の利用割合が高く、90%以上がSNSを利用しています。

令和2年から3年にかけての利用率の伸びが高いのは60〜79歳の年齢層であり、特に70〜79歳は令和2年の47.5%から60.7%と大きく利用率が上昇しています。

SNSは今や、若者だけが使うサービスではありません。SNSマーケティングを活用することで、幅広い年齢層にアプローチが可能になります。

SNSを利用している個人の割合は全体の78.7%に達しています

出典:出典:令和3年通信利用動向調査|総務省

ユーザーがSNSで商品・サービスを購入する割合は?

株式会社ネオマーケティングが行った調査によると、SNSにおいて商品を購入したことがある人のうち、「よく購入する」「ときどき購入する」と答えた人の割合はInstagramが48.3%、Pinterestが48.2%、TikTokが44.8%でした。YouTubeやTwitterでも40%以上の人が高い頻度で商品を購入しています。各SNSの特徴を活かし、自社に合ったマーケティングをすることで、高い割合で商品やサービスの購入が期待できるでしょう。

また、Pinterestを除くSNSでは、商品を購入した人のうちの約60%以上が「商品の購入予定はなかった」としています。SNSで商品を魅力的にプロモーションすることで、消費者の潜在ニーズや購買意欲を刺激し、購入につなげることが可能です。

主要SNSのユーザー数と特徴

総務省の調査によると、主なソーシャルメディアのサービスやアプリの利用率は以下のようになっています。

主なソーシャルメディアのサービスやアプリの利用率

出典:出典:令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書|総務省情報通信政策研究所

LINEは60代以外の全年代で90%以上の利用率となっていますが、Twitterは10〜30代の利用者数が多く、Facebookは30〜40代の利用者層が多いなど、SNSごとに利用者の年齢や性別などに特徴があるのが分かるでしょう。ここからは、個別のSNSごとに、ユーザー数や中心年代、どのようなマーケティング施策に向いているのかを解説します。

LINE:全年代で利用率が高い

月間アクティブユーザー数(MAU)(日本国内):9,200万人以上(2022年6月末時点)
中心年代:10〜65歳以上の幅広い年代

利用率は総人口の約7割で、男女・年代問わず多くの人が使っているSNSです。ユーザーの年齢や性別を問わず活用できるでしょう。プッシュ通知やクーポンの送付、ショップカード作成やデジタルチラシなど実店舗と相性の良い機能が多く、直接顧客の来店を促すことも可能です。

1:1のトーク画面でやり取りを行い、より顧客に親しみやすさを演出できます。LINEの一番の特徴である「LINE公式アカウント」からのお知らせは、通常のメルマガより開封率・クリック率などが高いとされており、より高い確率でユーザーに情報を届けられるでしょう。

ただし、LINE公式アカウントには「ブロックされやすい」「友だち追加していない人にはメッセージを届けられない」というデメリットもあります。また、長文の送信にはあまり向いていません。

Twitter:10代〜40代まで幅広いユーザー層

マネタイズ可能なデイリーアクティブユーザー数(mDAU):2億3,780万人(2022年7月時点)
日本国内の月間利用者数:4,500万人以上(2017年10時点)
中心年代:10代〜40代

Twitterは10代〜40代がユーザー層の中心で、ビジネス以外に趣味のつながりや情報収集を目的として利用する人が多いSNSです。他人の投稿を簡単にリツイート(再投稿)できるという特性から投稿や広告の二次拡散が起こりやすく、多くの人から反応を得る「バズ」を生みやすくなっているのが特徴です。

広告ターゲティングの精度が高く、会話内容や類似フォロワーから配信ターゲットを設定できるので高いコンバージョン率も期待できるでしょう。

ただし、Twitterを運用してのマーケティングは、すぐに結果が出にくいのが欠点です。毎日いいねやリツイートを行ってフォロワーを増やし、注目を集める投稿を続けてアカウントを「育てる」必要があります。

また、「バズりやすい」ということは「炎上しやすい」ということと表裏一体でもあります。誤解を受けないよう、投稿する文章や写真などには細心の注意を払わなくてはなりません。

Facebook:20〜50代のビジネスパーソンが中心

デイリーアクティブユーザー数(DAU):19億8,000万人(2022年9月時点)
月間アクティブユーザー数(MAU):29億6,000万人(2022年9月時点)
中心年代:20〜50代

Facebookは、実名登録制で世界最大のSNSです。しかし日本では若年層の利用率は低く、20〜50代の男性がビジネス上のつながりや実際の友人とのやり取りを目的として使うことが多くなっています。海外向け、BtoB、中高年男性向けのマーケティングの場として適しているでしょう。

長文や写真の多い投稿にも対応しており、一度により多くの情報を伝えたいときにも最適です。

Facebookは実名で登録するため、年齢や性別、居住地域などのターゲティングの精度が高く、他のSNSよりも炎上が起きにくいのが特徴です。ただし、その分拡散力も低めで、根気強い運用が必要となります。

Instagram:女性ユーザーの割合が高い

月間アクティブユーザー数(MAU)(世界):20億人以上(2022年9月時点)
(日本国内):3,300万人以上(2019年6月時点)
中心年代:10〜20代

10〜20代の70%以上、30代の55%以上が利用している、若い女性ユーザーが中心のSNSです。写真や動画の投稿と閲覧に特化しており、他SNSより「映え」が重視されるのが特徴です。

ユーザー層とその特徴からコスメやアパレル、食品や美容関係など写真で訴求しやすく、比較的手頃な価格の商品・サービスのマーケティングに適しています。

商品写真からECサイトへ誘導できる「ショッピング機能」というサービスがあり、ECサイトとの相性も抜群です。その反面、写真や動画で魅力を伝えづらいサービスや、BtoB商品などとの相性はあまり良くありません。

Instagramはあまり拡散力が強いSNSではなく、フォロワーやリーチを増やすにはハッシュタグや投稿内容のデザインを常に研究しつづける必要があります。

TikTok:10〜20代のユーザー中心

月間アクティブユーザー数(MAU):10億人以上(2021年9月時点)
中心年代:10〜20代

TikTokは10〜20代の若者を中心としたショート動画専門のSNSです。近年は30〜40代の利用者も増加しており、10〜40代の幅広い年代にリーチできます。

ウィンドウショッピングのように「面白いものに出会うことを楽しむ」スタイルのSNSで、他のSNSに比べてユーザーの広告動画への抵抗感が少なく、最後まで視聴してもらえる可能性が高いのが特徴です。

TikTokはユーザーが興味を持った商品を買う確率が高く、拡散力もあり「TikTok売れ」と呼ばれる爆発的なヒットを生むこともあります。「ハッシュタグチャレンジ」というUGC(一般ユーザーが生み出すコンテンツ)が起こりやすい広告形態があることも特徴で、上手に使うことで広告感を出さずにユーザーへのアプローチが可能です。

デメリットとしては、動画の再生数と売上が直結するとは限らず、狙ってTikTok売れを起こすことは難しい事が挙げられます。また、動画制作時の第三者の映り込みや著作権への配慮も必要です。

YouTube:10〜50代の幅広い年齢層が視聴

月間アクティブユーザー数(MAU):20億人以上(2023年1月時点)
(日本国内):7,000万人以上(2022年10月時点)
中心年代:10〜50代

YouTubeは10〜40代の90%以上、60代でも67%以上が男女問わず利用している非常に大きな動画プラットフォームです。

顧客層・業種を問わず、テレビCMより安価で配信先を絞り込んだ出稿ができる広告媒体として、もしくは自社製品・サービスの使い方や魅力を説明する動画コンテンツとして幅広く利用されています。

オウンドメディアと同様に、コンテンツが蓄積することで資産となり、中長期的に大きな力を発揮するSNSです。

YouTubeで結果を得るには、チャンネル登録者数などを増やし、コツコツと良質な動画を投稿し続ける必要があり、自社のチャンネル運用を始める際には相応の時間とリソースを割く覚悟が必要です。

検索結果やおすすめに表示させるには対策が必要となり、キーワードリサーチなども行う必要があるでしょう。

Pinterest:子どもを持つミレニアル世代・Z世代が中心

月間アクティブユーザー数(MAU):4億4,500万人(2022年9月時点)
(日本国内):870万人(2020年12月時点)
中心年代:ミレニアル世代・Z世代

Pinterestは、自分の気に入った画像や動画を保存(ピン)し、シェアできるサービスです。Instagramと似ていますが、「アイデア探しを目的としてに活用する人が多い」「過去の投稿も閲覧されやすい」という点が異なっています。子どもを持つ親の利用率が高く、35%を占めているのも特徴です。

ユーザー同士のコミュニケーションよりも「企業のブランドイメージ」や「製品活用のアイディア」を伝える場として適しているでしょう。ターゲット層に向けたピンを作成することで、興味関心の近いユーザーにピンがおすすめされる仕組みです。SEOやハッシュタグなどの知識がなくとも使いやすいSNSと言えるでしょう。

企業のアカウントとして利用する場合は、オウンドメディアや自社Webサイトの写真などを中心にピンし、ユーザーをサイトや記事へ誘導するとよいでしょう。

SNSマーケティング施策を展開する上で重要となる「Z世代」を中心とした世代別マーケティングのポイントをわかりやすく解説した資料を公開中です。そちらもぜひご参照ください。

Z世代マーケティング攻略法

SNSマーケティングのメリット

SNSマーケティングでは、従来のテレビCMや新聞・雑誌広告よりもターゲットを絞った広告の配信や、ユーザーとの直接とのやり取りが可能です。それによりどのようなメリットがあるのかを以下で解説します。

1:費用対効果が高い

SNS広告は広告の配信対象となるユーザーを指定できるうえ、広告出稿の費用もテレビCMや新聞に比べれば安価であることがほとんどです。企業アカウントを開設してそれを運用するだけであれば、無料で利用できるSNSも多くあります。

SNSを活用することで、費用を抑えつつ、自社製品のユーザー層にピンポイントでアプローチできるでしょう。つまり、非常に費用対効果の高いマーケティング施策が可能になるのです。

また、SNSで話題の内容に触れたり、人気のある投稿をすることで爆発的に拡散される「バズ」が起こることもあります。投稿がバズれば、短期間のうちに知名度を上げられるでしょう。

2:既存メディアには反応しない層にリーチできる

総務省の調査結果を見ると、10〜40代ではテレビを視聴する時間よりもインターネットを利用する時間のほうが多く、また新聞を読む習慣もあまりないことがわかります。

特に若年層をターゲットとしている場合は、既存のメディアである新聞やテレビよりも、インターネットを利用したアプローチのほうがリーチしやすいでしょう。

10〜40代ではテレビを視聴する時間よりもインターネットを利用する時間のほうが多く

出典:令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書|総務省

3:顧客とのエンゲージメントを高めやすい

SNSにおいて、企業と顧客は直接やりとりができます。積極的に交流することで、ユーザーは企業やサービスに対して親しみや愛着などのポジティブな感情を抱きやすくなります。

企業側も、SNSでの交流を通じて顧客の生の声を拾い上げられるなど双方にメリットがあるでしょう。また、ハッシュタグをつけた投稿を促してUGC(一般ユーザーが生み出すコンテンツ)を盛り上げることで、顧客とのエンゲージメントを高めつつ情報の二次拡散が狙えます。

SNSマーケティングのデメリット

費用対効果が高く手軽に始めやすいSNSマーケティングですが、デメリットもあります。始める前に注意したい点について以下で解説します。

1:担当者の負担が大きい

SNSでの発信は誰でも簡単に始められますが、企業アカウントにおいては、ファンの獲得や商品の売上につなげるために高い更新頻度を維持し、SNS内のトレンドや投稿後の分析、ユーザーとのコミュニケーションなどを常に行わなくてはなりません。

ユーザーに飽きられないよう、見栄えのよい写真や目を引く投稿内容などを考え続けなければならず、担当者には大きな負担がかかってしまいます。場合によって複数人で担当する・専門の担当者を決めるなどして、継続的に更新を続けられる体制を整えましょう。

2:炎上するリスクがある

SNSは短文での投稿やコミュニケーションが中心であり、ちょっとした文章の言い回しなどが誤解されて炎上につながることがあります。炎上が起きると自社に対するイメージが悪化するだけでなく、不買運動や実店舗へのクレームなどに発展する可能性もあります。

炎上のリスクを避けるためにも、SNS運用を始める前に担当者に適切な教育を行い、投稿前にはダブルチェックをするなどの対策を取るようにしましょう。

3:広告要素が強い投稿はスルーされがち

株式会社ファンクがSNSヘビーユーザーに行った調査によると、SNSのPR投稿に対して32.8%の人が「信憑性が薄い」と感じています。

SNSでの発信はユーザーとの距離感が近く、広告的な売り文句を強く押し出すとユーザーから「胡散臭い」「信頼できないのでは」と思われ、エンゲージメントが低下する原因になります。

広告色の強い投稿ばかりではなく、「製品の使い方に対するアイディア」や「実際の使用例」など、消費者目線の投稿も織り交ぜてSNSを運用しましょう。

SNSマーケティングの具体的手法

実際のSNSマーケティングの手法として、以下の5つを紹介します。

それぞれの特徴について、以下で解説します。

1:SNSアカウント運用

SNS上に企業の公式アカウントを作り、情報発信やユーザーとのコミュニケーションを中心に運用する方法です。新商品の情報発信や写真によるブランディング、ECサイトへの誘導など、幅広い活用ができます。

費用がかからず簡単に始められる点がメリットで、知名度の向上、見込み顧客や根強いファンの獲得に向いています。

フォロワーやチャンネル登録者数などを増やすには時間がかかるため、毎日コツコツと忍耐強い運用が求められます。また、炎上が起きやすいというデメリットもあり、注意深い運用が必要です。

2:SNS広告配信

SNS上で広告を配信し、直接ECサイトへ誘導したりフォロワー数を増やしたりする手法です。SNS広告は少額・短期間から始められるものが多く、手軽に始めやすいでしょう。高いターゲティング精度を誇っており、効率よくターゲットとなるユーザーに広告を配信できます。

SNSによって出稿形式やその目的として設定できるコンバージョンは様々ですが、多くの場合一般の投稿とあまり差のない形で表示され、違和感なくユーザーのもとに広告を届けられるのが特徴です。

アカウント運用よりも直接的に売上に貢献しますが、その分短期間で効果がなくなってしまう点に注意しましょう。

3:SNSキャンペーン

SNSキャンペーンとは、「フォロー&リツイートしてくれた人に割引券プレゼント」「指定のハッシュタグを付けた投稿をしてくれた人に抽選でプレゼント」など、SNSでユーザー参加型の企画を行う手法です。

UGCが増えやすく、新規フォロワーの短期間での獲得や商品・ブランドなどの知名度向上に向いています。ただし、SNSキャンペーンで増えたフォロワーはキャンペーンの終了と同時に減ってしまいがちです。普段から魅力的な投稿をすることで増えたフォロワーを減らさないようにする努力が必要です。

4:インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングとは、SNS上で大きな影響力を持つインフルエンサー(視聴者数の多いYouTuberやフォロワー数の多いインスタグラマーなど)に自社商品やサービスをPRしてもらう手法です。企業や商品に知名度がなくとも、インフルエンサーを起用することでそのファンに対して確実に情報発信ができるのがメリットです。

使用感のレビューをしてもらう、商品の監修をしてもらうなど様々な方法があり、インフルエンサーという消費者目線の立場からの宣伝となるため、広告感が少なくユーザーに受け入れられやすい、口コミやUGCを得やすいという特徴もあります。

インフルエンサーによってPR方法の得意不得意やファン層が異なるため、自社の商品・サービスに適したインフルエンサーの選定がマーケティング成功のカギになります。

5:ソーシャルリスニング

ソーシャルリスニングとは、SNSを通じてユーザーの声の収集・分析を行うことです。従来のアンケート調査よりも手軽に、率直なユーザーの意見を集められるのが特徴です。

自社商品の評価以外にも、競合他社の商品についての口コミや、「今どんな商品が求められているか」のトレンド予測、キャンペーンの効果測定などに活用できます。

ただし、ソーシャルリスニングを行うには、相応の分析スキルあるいはソーシャルリスニング用のツールの活用が必要になります。

SNSマーケティングの成功事例

実際にSNSマーケティングに成功した事例を紹介します。どのように工夫をしているかを参照し、自社のマーケティングに取り入れてみましょう。

シャープ株式会社:「シャープさん」がバズを生む

シャープ株式会社のTwitter公式アカウントは「シャープさん」と呼ばれ、83万人(2023年1月時点)ものフォロワーを擁しています。多くのフォロワーを得た秘訣は「商品の宣伝に偏らず、くすりと笑えるような発信をしている」こと。

流行のネタをいち早く取り入れたツイートをするだけでなく、他の企業アカウントとも積極的に交流し、シャープに関するユーザーのツイートも積極的に引用リツイートしています。単に企業の宣伝としてでなく、ユーザーにとって面白い、親しみが湧くような投稿をすることで多くのファンを集めています。

日本航空株式会社:ストーリーズ広告を活用

日本航空は、Instagramのストーリーズ広告をラグビーワールドカップ2019日本大会に合わせて配信し、多くのリーチを得ました。

日本代表の著名アスリートを起用し、ブランドメッセージである「挑戦」と全日本ラグビーチームの応援を関連付けた広告を作成。この広告はラグビーファン層を中心に1,000万人以上にリーチし、多くの人に自社のブランドイメージを届けることに成功しました。

Indeed Japan株式会社:話題のCMをまとめた動画を公開

人気漫画である「ONE PIECE」とコラボしたテレビCMを作成したIndeed Japan株式会社は、YouTubeにそのテレビCMをまとめた動画を公開し、多くの再生数を稼ぐことに成功しました。

テレビCMにおける漫画の再現度が話題となり、投稿された動画は700万回を超える再生数を記録しました。ONE PIECEの読者層と転職サイトであるIndeedの対象となる層は共に20代であり、多くのユーザーに訴求することに成功しました。

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