ライブ配信とは？企業での活用例やメリット、マーケターが知っておきたい注意点

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ライブ配信とはリアルタイムに映像を配信すること

ライブ配信とは、リアルタイムに映像を配信することです。つまりテレビ番組の生放送と同じような、動画の配信スタイルと考えればいいでしょう。ここでは、企業が行うライブ配信とマーケティングの関係について見ていきます。

ライブ配信の特徴

ライブ配信の特徴としては「撮影している映像や音声」を「インターネット上」で「リアルタイムに配信」することです。リアルタイムであることの特徴として視聴者からのコメントなどのアクションを受け取れるので、双方向のコミュニケーションが可能です。

これにより、ただ映像をリアルタイムに配信するだけではなく、視聴者と一緒に配信内容を作りあげていくことができます。ライブ配信の二本柱としては「リアルタイム配信」と「双方向のコミュニケーション」といえるでしょう。

ライブ配信の現在

ライブ配信がスタンダードになった理由としては、機材や配信プラットフォームの充実など配信者側のハードルが下がったことだけではありません。5G通信の開始などインターネットに接続できる環境が室内だけでなく室外でも充実し、ユーザーの視聴環境も整ったことで、いつでもどこでもライブ配信を視聴可能になったことも挙げられます。新型コロナウイルス感染症により、在宅時間が長くなり、以前よりも動画視聴時間が増えたことも影響していると考えられます。

株式会社Candeeが2022年4月に行った調査によれば、ライブ配信を毎日視聴するZ世代（19～26歳）の約6割が「ライブ配信を視聴する時間は30分以上」と答えています。また、ライブ配信を見る理由としては、「リアルタイムで情報を収集したいから」が61.5％と、双方向のコミュニケーションへの効果もうかがえます。

2020年7月にCyberZ、OEN、デジタルインファクトが共同で行った調査によれば、2024年国内のデジタルライブエンターテインメント市場規模は約1,000億円になると予測しています。

このような状況から、企業でもライブ配信に関する注目が高まっており、ライブ配信事業を立ちあげたり、マーケティング目的での積極的な活用もされたりしています。例えばインターネットテレビ局であるABEMAのライブ配信「ABEMA Prime（アベマプライム）」なども人気です。また、販売業を行う企業やショップなどでは、「ライブコマース」と呼ばれる販売目的のライブ配信を取り入れています。

ライブ配信とオンデマンド配信との違い

ライブ配信と同様に注目される動画配信方法としては「オンデマンド配信」があります。大きな違いとしては、ライブ配信が生放送であることに対して、オンデマンド配信はあらかじめ録画・編集してある動画を好きなときに見られる形式なことです。

生放送ではありませんから、視聴者は配信時間に合わせる必要がなく、希望した時間に見ることができます。HuluやNetflixのような映画やテレビドラマの動画配信サービスはもちろん、YouTubeのアーカイブ動画もオンデマンド配信サービスといえます。

オンデマンドにはないライブ配信のメリット

ライブ配信がどのような配信形態かを理解したところで、実際にライブ配信を行うメリットを見てみましょう。動画自体のメリットは通常のオンデマンド配信とも重複しますので、ここではオンデマンド配信ではなくライブ配信を行うメリットをお伝えします。

双方向コミュニケーションが可能

ライブ配信の特徴のひとつである「双方向コミュニケーション」を使えば、リアルタイムで視聴者の反応がわかります。視聴者の反応によって配信内容を変えるなど、ライブ感のある番組づくりが可能です。また、その場でアンケートなども取ることができますから、視聴者自身も番組に参加している臨場感を味わえます。

編集作業が不要

ライブ配信は、撮影している映像や音声をリアルタイムに配信しますから、編集作業が一切不要です。配信した内容を動画用に別途編集する場合は別ですが、動画制作用の人的リソースを割く必要はありません。出演者のスキルとライブ配信環境さえあれば、発信したい情報をすぐにライブ配信可能できますので、視聴者からも「鮮度の高い情報を発信する番組」として認識してもらえます。

ライブ配信で収益化も可能

利用するライブ配信のプラットフォームによっても異なりますが、ライブ配信を行うこと自体を収益化することも可能です。例えばYouTubeでライブ配信を行う場合、再生数で広告費を得られたり、「スーパーチャット」と呼ばれる仕組みで視聴者から投げ銭を得られたりします。

また、ライブコマースであれば、商品を販売することで売り上げをあげることもできるでしょう。ライブ配信はユーザーとの熱量が高いコミュニケーション手段ですから、決済機能を持つプラットフォームと連携したり、イベントサイトを利用して予約販売を行ったりなども考えられます。

場所を選ばず配信の視聴と参加が可能

通信環境の整った現在であれば、ライブ配信は場所の制約を受けずに視聴と参加が可能です。ですから、例えば「会社説明会」をライブ配信した場合、入社希望者が遠隔地に住んでいても参加しやすいですし、リアルタイムな質疑応答も行えます。

SNSの発展や消費の中心層となっていくZ世代の影響により、ライブ配信で配信者と視聴者がコミュニケーションをとりながら買い物ができる「ライブコマース」に注目が集まっています。ライブコマースを始めるにあたっての基本情報や購入導線の設計ポイント、コンテンツ資産の活かし方などを解説した資料も公開中です。そちらもご参照ください。

ライブ配信の注意点

ライブ配信には多数のメリットがありますが、同時に注意点も存在します。オンデマンド配信のように、しっかりと内容をチェックしてから配信するわけではありませんので、リアルタイムにトラブルがあれば大変なことになります。ここでは、ライブ配信の注意点を見ていきましょう。

配信する内容はある程度決めておく必要がある

どのようなライブ配信を行うのかにもよりますが、配信する内容はある程度決めておく必要があるでしょう。

配信に慣れている芸能人や著名人なら、ノープランで放送してもある程度の間を持たせられ、視聴者からの反応に答えていくだけでも配信が成立するかもしれません。しかし企業や一般人がライブ配信を行う場合「ショップのスタッフが新製品を説明する」程度の内容しか決めていないと、本当に伝えたいことを伝えそびれる可能性もあります。ですから、最低限の配信内容は事前にプランニングしておくべきです。

トラブル時の緊急対応を検討しておく

ライブ配信では、どのようなトラブルが起こるかわかりません。例えば、いくら念入りに確認していても機材トラブルがないとは限りません。また、地震や停電など、コントロールできないトラブルもあるでしょう。そうしたトラブルが起きた場合にどのように対応するのかを、きちんと想定して決めておく必要があります。

出演者のスキルが必要になる

ライブ配信の出演者はオンデマンド配信以上に、さまざまなスキルが求められます。台本を読み上げるだけでなく、配信をしながら視聴者とコミュニケーションを取るのは高いスキルや経験が必要ですし、先ほど挙げたトラブル対応もあります。

また、配信内容によっては魅力的なトークや感情表現が求められるケースもあるでしょう。企業であれば外部のタレントに依頼するのもひとつの方法ですが、社内で行うのであれば、ライブ配信のスキルがある人材が必要です。

放送事故が起きることのリスク

ライブ配信は編集された映像ではありませんから、出演者のコメントや背景に「映ってはいけないものが映り込んでしまった」など、放送事故といえる状況が起きるかもしれません。例えば、出演者が放送禁止用語や差別的な発言をしてしまったり、背景に非公開の情報が映ってしまったりするなどです。

リアルタイムで配信している以上、一度起きたことを取り消すことはできませんので、視聴者の目や耳に刻まれることになります。場合によっては、炎上のもとになる可能性もあるでしょう。放送事故のリスクは、ライブ配信を行う際に考えておくべき大きなデメリットのひとつです。

配信環境や機材が必要

ライブ配信を行うには、配信環境や機材が必要です。どこまで準備すればいいのかは、配信内容によって異なります。

例えば、ショップの店員が店内でライブコマースを行うのであれば、スマートフォンなど最低限の機材でもいいかもしれません。しかし「大規模な新製品発表会をライブ配信する」という場合は、ライティングを含めてそれなりに機材の準備も必要でしょう。

テロップや画面分割などを行いたければ、専用の配信ソフトとそれを操作するスタッフも必要です。意外と準備が難しいのは撮影場所で、撮影機材を設置しつつ背景に余計なものが映り込まない場所を探すのは、予想以上に大変なケースもあります。

ライブ配信をするプラットフォームやアプリの決め方

個人で行うライブ配信とは異なり、企業がライブ配信を行う以上、プラットフォームやアプリの決め方にはより注意を払う必要があります。ここでは、企業がライブ配信プラットフォームやアプリの決める場合に注意したいポイントを紹介します。

セキュリティ対策で選ぶ

不特定多数を相手にライブ配信するときは、あまりセキュリティを意識する必要はありません。しかし、ライブ配信は必ずしも一般公開が前提とは限りません。

例えば、求職者向けの「会社説明会」、代理店向けの「新製品情報」など、非公開で限定配信するケースもあります。そのようなライブ配信を行うのであれば、動画のアクセス制限などの対策が取れるプラットフォームやアプリを選ぶ必要があります。

使いやすさ、わかりやすさで選ぶ

ライブ配信のプラットフォームやアプリを選ぶ際に、使いやすさ、わかりやすさも視野に入れるべきでしょう。誰がどれくらいの規模で行うのかにもよりますが、あまり慣れていない社員でライブ配信を行うときは、できるだけ簡単に使える、わかりやすいプラットフォームやアプリを選びましょう。いくら機能が優れていても、操作が難しく対応ができなければ意味がありません。

ライブ配信を企業活動やマーケティングに活用する事例

ライブ配信は、使い方によってさまざまな分野に活用できます。ですから、マーケティングの分野でも、十分応用が可能です。ここでは、ライブ配信をマーケティングに活用する例をご紹介します。

セミナーやカンファレンス

ライブ配信をマーケティングに活用する代表的な例としては、カンファレンスやセミナーがあります。例えば、専門性の高い同業者が集まってセミナーイベントを開き、興味のある見込み顧客に内容を視聴してもらうことで、自社の強みや実績をアピールできます。

ライブ配信であればその場での質疑応答にも応えることができ、申し込み情報からその後のコミュニケーションや商談につなげることも可能です。

プレス発表

プレス発表をライブ配信で行うのも、マーケティング活用例のひとつです。ライブ配信であれば、昔のようにわざわざホテルなどの広い会場を押さえる必要はありません。参加するメディア側も社内や移動中でも視聴できます。しかし実際に商品を触って記事にしてもらうことはできないので、リアルとオンラインの使い分けになります。

ファッションブランドのコレクション発表を、ライブ配信で行う例もあります。例えば有名ブランドのバーバリーは、2014年にロンドンから「秋冬メンズコレクション」をライブ配信して話題を呼びました。

ライブコマース

企業が行うライブ配信で一番直接的なのは、ライブコマースでしょう。特にアパレルとライブコマースは親和性が高く、双方向コミュニケーションを利用してショップの店員に紹介している服の着心地を聞いたり、合わせる服を見せてもらったりなど、まるで店内にいるような接客を受けることも可能です。ショップによっては名物店員の人気が出て、常連の視聴者がついてくれることもあります。

SNSネイティブのZ世代にとって、ライブ配信は身近なものです。ライブコマースのような新たな販売チャネルを活用し、新しい客層を獲得していくためには、世代別に興味・関心を把握し、ターゲットに合わせた戦略を練る必要があります。X世代からα世代までの消費活動の傾向やマーケティング施策のポイントについてまとめた資料も公開中です。そちらもご参照ください。

おすすめのライブ配信プラットフォーム

それでは、実際にどのようなライブ配信のプラットフォームがあるのでしょうか。ここでは、代表的な3つのプラットフォームについて簡単にご紹介します。

YouTube

ライブ配信の代表的な存在は、YouTubeです。YouTubeはさまざまな動画を見られるサービスですが、リアルタイムにライブ配信を行う機能も用意されています。収益化で紹介したように広告費やスーパーチャットなどの収益を受けられる仕組みがあり、何よりも視聴者を選ばず誰にでも見てもらえることが最大のメリットです。

YouTubeで配信した動画は、配信内容をアーカイブとして残せばオンデマンド動画としても利用可能です。

Instagram

SNSとして人気のInstagramにも「インスタライブ」というライブ配信機能があります。Instagramは芸能人やインフルエンサーなどの利用者も多く、ファッションなどに興味のある層をターゲットにするなら最適な選択肢のひとつです。ショッピング機能である「ShopNow」とも連携して、ライブコマースとしても活用可能です。

Zoom

オンライン会議サービスのZoomも、ライブ配信に利用できるプラットフォームです。Zoomのウェビナー機能を使えば、特別な準備がなくてもスライドなどの画面を共有しながら配信できます。それに加え、ホストやパネリストなどの開催側と参加側で画面を分けることができ、Zoomアカウントごとに参加者を許可できますので、セミナーや発表会などに適しています。

最適なライブ配信の活用方法を見つけよう

ライブ配信は、通信環境やデバイスの進化、そして外出自粛のトレンドも追い風になり一気に生活の一部として普及しました。個人配信者だけでなく、企業活動の一環としてライブ配信を活用するケースも増えてきています。

ライブ配信は、これまで以上にユーザーと深くコミュニケーションを取れる手段でもあります。何を目的とするかでライブ配信の内容やプラットフォームの組み合わせは変わりますが、小さく始めるのであれば大規模な投資は必要ありません。自社でもライブ配信を活用してできることがないか、検討してみるのもいいでしょう。