Google広告の種類、メリット・デメリット、注意点や代理店の選び方まで徹底解説

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Sprocket編集部

Google広告の種類、メリット・デメリット、注意点や代理店の選び方まで徹底解説

Google広告の活用を考える人に向け、Google広告の基本知識を網羅しました。広告の種類、メリット・デメリット、Google広告のポリシーをふまえた注意点や広告運用を代理店に依頼する際の選び方まで詳しく解説します。

Google広告(旧Google AdWords)とは?

Google広告とは、Googleが提供しているオンライン広告のことを言います。Google広告は、以前はGoogle AdWords(グーグルアドワーズ)という名称でした。Google広告を利用すると、Googleが提供するサービスやGoogleが提携しているサービスに広告を出稿することができます。Google広告は、リスティング広告や動画広告などいろいろな種類があり、個人が低予算で運用することも可能です。

Google広告を利用するためには、Googleのアカウント登録が必要となります。Google広告はシステム上で、ターゲットや予算の設定ができ、広告効果も見ることができるので便利です。

Google広告の種類

Google広告には複数の種類があり、目的によってどのような広告を出稿するか選択できます。

ディスプレイ広告(GDN)

Googleのディスプレイ広告は、GDN(Googleディスプレイネットワーク)と呼ばれています。GDNでは、Googleが提供するサービス(Gmail、YouTubeなど)やGoogleが提携するサービス(食べログ、価格.comなど)に広告を出稿することができます。

GDNは、ユーザーが検索エンジンで調べたキーワードとは関係なく、Webサイトの閲覧履歴などから興味関心のありそうな内容の広告を表示させることも可能です。ディスプレイ広告は、ユーザーの幅広い潜在ニーズにアプローチできるため、商品の認知拡大に向いています。

リスティング広告(検索広告)

リスティング広告(検索広告)は、Google検索エンジンの検索結果画面に表示されるテキスト広告です。ユーザーの検索キーワードに合った内容の広告が表示される仕組みです。

広告出稿側は、事前に特定の検索キーワードを設定するため、ターゲットとするユーザーがどのようなキーワードで検索するかを把握しておく必要があります。

検索エンジンを利用するユーザーは「ある程度ニーズが顕在化している」という特徴があります。リスティング広告は具体的な悩みや商品名で検索した人を対象とするため、ニーズがぼんやり顕在化してきた段階のユーザーへアプローチしたい場合に向いています。

動画広告(YouTube広告)

Google広告では、YouTubeに動画広告を掲載できます。YouTubeで流れる動画の間や前後に動画広告が流れる仕組みとなっています。

動画広告では、ユーザーに動画でより具体的な必要シーンをアピールできる点がメリットです。

動画広告のターゲティング方法には、年齢・性別などの属性によるものや、過去に動画広告をクリックしたことがあるユーザーに再度アプローチするリマーケティングなどがあります。

広告予算は1日1円から設定できるため、テレビや新聞へ広告を掲載するより広告費用を抑えやすい点もメリットです。

動画広告は、リスティング広告と同様に、ニーズがぼんやり顕在化してきた段階のユーザーへアプローチできます。さらに、ストーリー仕立てでユーザーの潜在的なニーズにアプローチすることもできるため、認知度を向上させたい、見込み客の獲得や育成をしたい、という場合にも向いています。

ショッピング広告

ショッピング広告とは、商品の写真や価格、在庫状況などの詳細情報を含んだ広告で、Googleの検索結果画面に表示されます。

ユーザーが商品を購入する際は、複数のWebサイトの商品と比較をする流れが一般的です。例えば、少しでも安く商品を購入したいというニーズのあるユーザーであれば、似ている商品で価格が安い方を購入する可能性が高いでしょう。また、ショッピング広告に使う写真で商品の魅力を十分に伝えられれば、クリック率やコンバージョン率にもいい影響を与えることが期待できます。

ショッピング広告は、ニーズが顕在化し、複数の商品の比較・検討段階のユーザーに対してアプローチしたい場合に向いています。また、まだ潜在ニーズの段階のユーザーにも、商品写真や価格に魅力を感じさせられれば、購買意欲を高められることもあるでしょう。

アプリキャンペーン

Googleのアプリキャンペーンは、ユーザーをスマホアプリへ誘導する広告のことです。広告出稿側は、ユーザーにスマホアプリのダウンロードを促進する目的で利用します。

Google PlayやYouTube、Google検索などを利用するユーザーに、広告を表示することが可能です。例えば「料理 レシピ」というキーワードで検索したユーザーには、献立アプリの広告が表示されるでしょう。

また、自社アプリと似ているアプリを利用していたり関心が高かったりするユーザーにも、広告を表示させることが可能です。スマホアプリのダウンロードを促進したい目的がある場合に向いています。

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Google広告の3つのメリット

Google広告は、自由に広告費用が設定できるなど自由度が高いのが特徴です。Google広告の具体的なメリットを見ていきましょう。

メリット1:小額から広告費用を設定できる

Google広告は、小額から広告費用を設定できるため、予算に応じた広告運用が可能です。

Google広告の課金方法は、ユーザーが広告をクリックしたら費用が発生する「クリック課金型」とユーザーに広告が表示された回数に応じて費用が発生する「インプレッション課金型」の主に2種類から選択できます。

広告運用に慣れていない場合や、試しに広告を配信して効果を見てみたい…といった場合にもGoogle広告は向いています。小額から広告費用を設定できるため、初めて広告を出稿する場合も安心です。

メリット2:ターゲティングで配信対象を絞り込める

Google広告では、ターゲティング方法が豊富にある点もメリットです。利用するGoogle広告の種類にもよりますが、ユーザー属性、興味関心、購買意欲の高さ、リマーケティング(Webサイトへ訪問したことがあるユーザーへサイドアプローチする方法)など、広告の内容に応じて最適な方法を選ぶことができます。

例えば、年齢や性別、エリアなどのユーザー属性でターゲティングしたり、Webサイトの閲覧履歴でユーザーの興味関心を予測したターゲティングにしたり。ターゲティングの幅を広げれば認知向上が期待できますし、より絞り込んだターゲティングをすれば、コンバージョンにつながる可能性も高まります。

Google広告では、さまざまなターゲティング方法を活用できるため、広告の目的や内容によって最適な広告運用を探りましょう。

メリット3:広告の効果がデータで可視化できる

Google広告では、広告の効果をデータで可視化できます。広告のクリック回数や表示回数、コンバージョン率を見ることが可能です。広告効果は随時確認できるため、結果によってターゲティングの方法を変えたり、画像やテキストを変えたりなど、細やかな広告運用ができる点もメリットです。

広告効果のデータは、管理画面上でグラフ化することもでき、分析や情報の共有にも便利な機能が備わっています。

Google広告の2つのデメリット

Google広告を利用する上で、注意したいデメリットについても把握しておきましょう。

デメリット1:競合が多く、広告運用ノウハウが必要

Google広告は競合が多い点がデメリットです。Google広告は、誰でも少額から始められるため、利用のハードルは低いと言えるでしょう。競合が多いために広告費が高くなるケースもあります。

例えば、リスティング広告はキーワードを指定しますが、キーワードの人気が高いと、入札単価が高騰する傾向にあります。例えば、同じキーワードで複数の企業が広告出稿をしている場合、入札単価が高い企業の広告が優先して表示されます。そのため、Google広告での入札単価が1,000円となっている場合、1,000円以下の入札単価で出稿している広告は、なかなか検索結果画面に表示されません。広告を表示させるには、入札単価を上げるか、別のキーワードで広告出稿するしかないのです。

そのため、予算内で効率よく広告運用をするためには、キーワード選定も重要です。コンバージョンしてくれそうなユーザーは、どのキーワードで検索するかを考えながら運用していく必要があるため、ノウハウも必要になります。

デメリット2:広告配信によってイメージが悪くなる場合も

広告配信によって、商品やサービス、企業のイメージが悪くなる場合もあります。例えば、動画広告はYouTubeの本編の最初や途中などに流れますが、動画広告は一定の時間が経過しないとスキップできないものや、途中スキップできないものもあります。どちらにせよ、ユーザーが見たい動画とは関係のない動画広告が流れるため、ユーザーにはマイナスな印象を与えることも少なくありません。

イメージが悪くなれば、コンバージョンしづらくなる可能性もあり、広告の効果を十分に発揮できないことも。広告配信ではユーザーへ配慮しながら、効果を最大化できる運用を行いましょう。

Google広告

アカウント強制停止も?Google広告を出稿する際の注意点

Google広告は、自社ですべて運用できるため便利ですが、Google広告のポリシーに違反する広告を出稿した場合はアカウントが強制停止されることもあります。Google広告のポリシーを理解した上で、広告出稿することが大切です。

注意点1:Googleが禁止するコンテンツは掲載しない

Googleが定める禁止コンテンツを表にまとめました。

禁止コンテンツ概要
偽造品 偽造品の販売や宣伝の禁止
危険な商品やサービス 損害、損傷、危害を引き起こすような商品やサービスの宣伝の禁止
不正行為を助長する商品やサービス 不正な行動の実現を目的とする商品やサービスの宣伝の禁止
不適切なコンテンツ 衝撃的なコンテンツを表示したり、憎しみ、偏見、差別を助長したりするような広告やリンク先の禁止

偽造品

Googleは、偽造品の販売や宣伝を禁止しています。例えば、他のブランドのデザインやロゴを真似し、正規品と偽って商品の販売をするなどがあげられます。

危険な商品やサービス

Googleは、人の安全を保護するために、損害、損傷、危害を引き起こすような商品やサービスの宣伝を禁止しています。例えば、危険ドラッグや武器、爆薬などの作成手順などが該当します。

不正行為を助長する商品やサービス

Googleは、不正な行動の実現を目的とする商品やサービスの宣伝を禁止しています。例えば、ハッキングの方法を紹介するコンテンツや偽造文書などが該当します。

不適切なコンテンツ

Googleは、他社への思いやりを尊重するという理由で、衝撃的なコンテンツや偏見や差別を助長する内容の広告やリンク先の設定を禁止しています。例えば、いじめや人種差別などが助長されるツールや事故現場の生々しい画像などが該当します。

注意点2:ユーザーデータの不正収集や不実表示をしない

Googleの広告ポリシーでは、禁止行為として「広告ネットワークの不正利用」「データの収集および使用」が挙げられています。広告ネットワークの不正利用では、禁止コンテンツが含まれるにも関わらず何らかの方法で審査プロセスを回避するなど、広告を不正に利用することが禁止されています。

データの収集および使用では、広告を通じてユーザー情報を収集する際に、目的を明らかにしなかったり、不正に利用したりすることが禁止されています。安全性も重要視されているため、利用するサーバーでセキュリティが保護されているかなども重要です。

注意点3:広告が制限されるコンテンツを把握する

Google広告では、不適切なコンテンツには制限がかかり、ユーザーによって広告が表示されない場合があります。広告が制限されるコンテンツにはどのようなものがあるのか、事前に把握しておきましょう。

デフォルトの広告の扱い

ログインしていない、または18歳未満のユーザーには、表示する広告に制限がかかります。

性的なコンテンツ

広告やリンク先において、性的なコンテンツを含む場合は、広告の表示が制限される場合があります。性的なコンテンツは、未成年者をターゲットにすることはできません。

アルコール

Google広告では、特定のアルコールに関連する広告に制限がかかります。ビールや日本酒、ワインなどのアルコール飲料や、ノンアルコールビールも対象です。アルコールに関連する広告の場合、未成年をターゲットにすることはできません。

著作権

著作権法で保護されたコンテンツの不正利用は、Google広告では認められません。著作権で保護されたコンテンツを使用する場合は、必ず認定申請を行い、承認を受ける必要があります。

ギャンブル、ゲーム

ギャンブルに関連する広告では、節度のある内容であること、未成年を対象にすることが、条件となります。ポーカーやビンゴ、宝くじ、賭けができるWebサイトなどが該当します。

ヘルスケア、医療品

広告出稿側がGoogleの認定を受けていることや、国や地域によって許可されている内容であることが条件となります。市販薬、処方薬、医療品メーカーの広告など、内容によって規制も異なります。

政治に関するコンテンツ

政治問題の主張や選挙へ立候補している人の宣伝などに、制限がかかります。政治に関する広告を出稿したい場合は、Googleの「選挙広告に関する適格性確認を申請」を行うなどの対応が必要になります。

金融サービス

ユーザーが適切な金銭的判断ができるよう、金融サービスの広告を制限しています。ユーザーに有害または詐欺的な内容を表示させないよう、制限されるのです。

商標

Google広告において、商標を侵害することは禁止されています。商標は、企業の商品やサービスを他と区別するためにあります。例えば、他者が商標に登録された文言を使用する場合に、商標登録した企業の商品名であると識別されるのです。Google広告において商標登録された文言を使用する場合は、商標使用許諾リクエストをフォームにて申請する必要があります。一方、キーワードで使用する商標については、制限はかかりません。

法的要件

Google広告では、掲載地域の法律に準拠した内容でなければなりません。内容によって、制限付きで配信許可されるものもあれば、配信許可されないものもあります。日本で許可されない内容としては、闇金融・マルチ商標などがあげられます。

その他の制限付きビジネス

Google広告のポリシーを守っていても、制限される場合があります。Google広告では、ユーザーや規制当局、消費者保護機関からの報告を基に、不適切な広告を掲載している運営者やビジネスを特定しています。広告で掲載する内容は、ユーザーの安全性や適切性なども考慮しましょう。

子ども向けに制作されたコンテンツの要件

子ども向けのコンテンツには、子どもの安全を考慮し掲載される広告に制限がかかります。例えば、アルコールやタバコ、出会い系、ギャンブルなどが該当します。暴力的および刺激の強いコンテンツやホラー画像が広告に含まれる場合、子ども向けのコンテンツでは掲載が禁止されています。

注意点4:Googleの編集基準および技術要件を満たす

Googleは、ユーザーが不便になるような広告は推奨していません。Google広告は「編集、リンク先、技術、広告フォーマット」の4つの技術要件について言及しています。テキストやリンク先がユーザーに有益かどうかや、HTMLが正しいかなどの基本的な技術面、文字数や画像サイズのフォーマットにおいて、基準を満たす必要があるのです。

Google広告の運用を代理店に依頼するときの選び方

細かな設定内容の調整や数値データの分析に取り組むリソースが社内に不足している場合、Google広告の運用に詳しい代理店へ依頼するという手もあります。

Google広告運用代行の料金は「初期費用」「広告費」「代行手数料」で決まることが一般的で、代行手数料は広告費の20%で設定されているところも少なくありません。広告運用代行で依頼する範囲によっても月額費用が変わるため、事前に把握しておきましょう。

広告代行料金の相場内容
10万円程度 広告運用の一部を依頼する
20万円〜30万円 広告運用の全部を依頼する
50万円〜 広告運用に加えてWebコンサルティングやマーケティングを依頼する

広告運用の一部を依頼したい場合は、月額10万円程度が相場です。アカウント開設や競合調査、売上目標の作成などを依頼できます。月額20万円〜30万円の費用をかければ、全面的な広告運用を依頼できるでしょう。アカウント開設や目標作成に加え、レポートや広告コンテンツの作成などを代行できます。

広告運用に加え、Webコンサルティングやマーケティングを依頼する場合は、月額50万円以上が相場となります。したがって、広告運用だけでなくWebサイトの運用やアクセス解析、Webマーケティングなどを丸ごと依頼したい場合は、月額50万円以上はかかると想定しておきましょう。

Google広告運用代理店を選ぶときには「Google認定の正規代理店(パートナー)」であるかどうかもチェックしてください。Google認定の正規代理店は、Googleが設けている基準をクリアした代理店のことです。Google認定の正規代理店であれば、Google Partnerバッジが代理店のホームページなどに記載されているので、確認してみましょう。

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