【調査レポート】若年層と女性のネット利用が増加。コロナ禍で変わったネットユーザーの動向

こんにちは。カスタマーサクセスの八木です。

はじめての緊急事態宣言が発出されてもうすぐ2年が経過します。コロナの猛威は収束するかに見えて、変異株が現れ再びピークを迎える、というくり返しが続いております。

私たちの生活の中では、かつては外出先で買い物したり、サービスの提供を受けたりしていたことも、生活様式が大きく変わって以来、それらがオンラインサービスに置き換わってしまったものも多いのではないでしょうか。また、出退勤や登下校など日常的な移動時間も減ったことにより、可処分時間が増えたことでインターネットに触れる時間も増えたという側面もあるのではないでしょうか。

自社サイトにアクセスしてくるユーザー数、コンバージョン数を2年以上前の同月と比べたらどれだけ増えたかは明らかだと思います。おそらくは生活様式が変わったことによる、一般消費者のデジタルシフトの影響が主要因でしょう。

自社の視点からはこれらの数字を見ればその変化を捉えることはできますが、一方の一般消費者の意識はどうでしょう。オンラインサービスの利用頻度や、接するサービスの種類が増えたなど、オンライン依存が高まったと自覚しているでしょうか。自覚しているとしたら、オンラインサービス上での振る舞いがどのように変わったのでしょうか。わかりやすい例としてECサイトの利用について男女計1,000名に調査を行いました。詳しい調査概要は記事末をご覧ください。

約50％の一般消費者はネット利用が増加

コロナ禍となった約2年の中で、ECサイトの利用の変化について【利用頻度・回数】、【閲覧・利用サービスの種類】、【利用金額】の3つの項目について聞いてみました。結果は以下の通りです。

【利用頻度・回数】、【閲覧・利用サービスの種類】、【利用金額】、いずれの項目も「増えた」と回答した一般消費者が50％前後を占めていました。項目間でのクロス集計結果も調べてみましたが、いずれかの項目で「増えた」と回答した方は、他の項目も「増えた」と回答する傾向が強く、「利用頻度は増えたが、利用金額は減った」というような回答者はほとんどいません。

つまり、この2年で増えたと回答した人は頻度も種類も金額も増えた同一回答者といえます。一般消費者の意識では、コロナ禍に突入して約50％のネットユーザーのネット利用（頻度・種類・金額）が活性化したと言っても差し支えなさそうです。

ネット活性者の内訳は「女性＞男性」、「若年層＞高齢層」

では、コロナ禍においてネット利用が活性化した約50％のネットユーザーの内訳はどうでしょう。この内訳も【利用頻度・回数】、【閲覧・利用サービスの種類】、【利用金額】の項目間に大きな違いは見られなかったので、【利用頻度・回数】の項目で詳しく見てみることにします。

性別で見ると、インターネットの利用頻度・回数が「増えた」と回答したネットユーザーは、女性比率（55.6％）がやや男性比率（46.4％）を上回ります。年齢別では、若い人ほど「増えた」というネットユーザーの比率が高く、20代では63.5％、30代では52.5％と、加齢と共に徐々に減少していく傾向が50代まで続きますが、60代までいくと再び増加に転じます。

性別と年齢を掛け合わせた集計軸で見た結果も、性・年齢ごとの傾向と大きくは変わりありませんが、「増えた」と回答したネットユーザーの比率が60代の女性が59.0％であるのに対し、60代男性は41.0％となっており、60代女性のネット利用の増加が目立つ結果となりました。

どれくらいネット利用が活性化したのか

意識レベルで、コロナ禍に入りインターネットの（頻度・種類・金額）が活性化したユーザーは（以後：増加ユーザー）、コロナ禍以前と比較して変わらない、減ったと回答したユーザー（以後：維持・減少ユーザー）と比べ、どれくらいネット利用が活性化したのでしょうか。

減少ユーザーの内訳は、ほとんどが「変わらない」と回答していたユーザーなので、コロナ禍以前のユーザー行動と比べる上では、良い比較対象と言えそうです。この増加ユーザーと減少ユーザーを比較するにあたって、先ほどと同様に【利用頻度・回数】の項目での結果を採用します。

インターネット利用時間は0.2～0.3時間増加

調査の選択肢では「1日3時間以上」を最も長いインターネット利用時間として設けましたが、結果を見ると最も多くのユーザーが該当する項目となりました。加重平均値を算出するために、「1日3時間以上」という回答に対し3.5時間を割り当てましたが、実際はもっと長く使っている可能性もありそうです（次回の調査では「1日5時間以上」の選択肢を設けます）。

インターネットの1日あたりの平均利用時間を【平日】、【休日】ごとに聞いてみました。増加ユーザーと維持・減少ユーザーの比較は以下の通り。

利用時間の比較では、増加ユーザーが維持・減少ユーザーをやや上回る結果となりました。コロナ禍以前に比べ「増えた」という回答の妥当性を裏付ける結果ともいえ、コロナ禍以前に比べ体感で15〜30分程度は増えたというところでしょうか。

インターネット利用シーンも総じて利用率高め

続いて日常生活でのインターネット利用シーンの質問です。1日のどのようなシーンでインターネットを利用するのか、ユーザーによって違いはあるのか、結果は以下の通りです。

増加ユーザーは、特に「夜の暇な時間に」利用率が高い傾向が見られますが、その他の利用シーンにおいても維持・減少ユーザーを上回っています。本調査結果からは直接読み取ることはできませんが、コロナ禍に入り1日の中での利用シーンが増えたのかもしれません。

ネットサービスの利用頻度も高い

インターネットで利用する15種類のサービスについて利用頻度を聞きました。1か月あたりの平均利用日数と、月に1回以上利用しているユーザーの割合をグラフ化した結果は以下の通りです。

いずれの項目も、月1回以上の利用率、月平均利用回数共に増加ユーザーが、維持・減少ユーザーを上回る結果となり、幅広いサービスジャンルにおいても、積極的に利用している様子がうかがえます。

一度体験した「便利さ」から抜けることは困難

ここからは、以上の調査結果を踏まえた考察です。

きっかけはコロナ禍であったものの、必要に駆られてインターネットの利用が促進されました。一度覚えたオンラインサービスの便利な体験を、この先さらに利用が加速することはあっても、減速はしないのではないかと想像しています。

まだインターネットに触れる機会が少ない方、操作に不慣れでインターネットを避けてきたような方など、ネット調査の結果では拾えていないユーザー層も含め、まだまだネット利用が活性化するポテンシャルを秘めたユーザーが市場にはいると考えるのが妥当かと思います。

インターネットに不慣れな方でも、安心して便利に使えるWebサイトにしておくことで、自社の売上を引き上げる余地があるとも言えそうです。

今後必要となる企業のWebサイト上の対策

本調査の目的は、コロナ禍での変化ではなく、ポップアップというものが世の中でどう知覚され、どういった印象を持たれているのか、実態を把握することにあります。今回のブログは、その調査結果のごく一部から見えてきたことをトピックに取り上げました。

本来の目的の調査結果からは、インターネット利用のアクティビティが高いユーザーほど、Webサイト上で表示される「ポップアップ」を知覚しており、表示されることに対してポジティブな印象を抱いていることがわかりました。

インターネットを使わざるを得なくなった一般消費者が、自社のWebサイトを訪れた際に「使いづらい」、「わかりづらい」といった体験をしたり、同様の印象を抱いたりすることが起きないようなケアが重要と考えております。

今後も増えるであろうネット利用者に備え、どういった対策・準備をすべきか、ぜひSprocketのコンサルタントにご相談ください。

【参考】調査概要